お金08経済や金融のメカニズムにおいては、その影響が短い期間で現れる場合と、数ヶ月~1年以上の期間で現れる場合があります。
これはつまり、何らかのメカニズムが動いた後で影響を受けていないような場所であっても、「ここは影響を受けない場所だ」と断定するには危険だということに他なりません。
最もその傾向がわかりやすいのが、金利上昇をめぐる変化です。
金利が上昇すれば企業は借入れという形での資金調達のコストが上昇しますから、その企業活動の低下、収益性の低下が発生することとなります。
ですが、これが金利上昇が行われて一日二日で目に見えるのかと言われれば、そうではありません。
企業の経営コストの増加は様々な過程を経てようやく、企業活動に反映されてきます。
しかしながら株式や債券の場合は、この限りではありません。
例えば日米で株価の動き方に大きな違いが出てきた場合は、瞬間的ともいえる速度で株価が変動することがありますし、日米間の金利差が急激に変化を見せたような場合は、為替相場はやはり敏感に変化してきます。
経済において分析を行う際には、果たして分析を行う対象が変化の影響を敏感に受け、短期的に変化をするのか、それとも若干の間をおいて中長期的に変化をするのかということをしっかりと見る必要があるといえるでしょう。